関連メーカーの設備投資増える

　液晶テレビの5月の出荷台数がブラウン管テレビを上回るなど、デジタル家電の売り上げ拡大が関心を集めるなか、薄型テレビを巡る各陣営の競争が一段と激しくなりそうだ。

　先行する液晶、プラズマに続いて「第3の薄型テレビ」と呼ばれるリアプロジェクション（背面投射）型テレビの国内販売が本格化する。セイコーエプソンが6月初めに発売した新機種の価格は47型で29万8000円。シャープの45型液晶テレビの実勢価格60万円の半分以下の水準。リアプロテレビはスクリーンの後ろから映像を投影。光源からの距離が2倍になれば面積は4倍になるという性質から、最大80インチまで投影が可能。ネックだった画質が向上し、セイコーエプソンやビクターなどは消費電力、価格面での優位性を武器に、大画面薄型テレビ市場で攻勢をかける。

　松下電器産業、日立製作所、パイオニアのプラズマ陣営も強気。松下は2005年度の販売台数について200万台（前年度比2.8倍）を計画。北米向けの輸出も好調という。

　もっとも、プラズマ3社合計の05年度販売計画が307万台（同2.4倍）なのに対して、液晶テレビはシャープ1社の05年度販売計画が400万台（同50％増）と、液晶の強さは今のところ揺るがない。

　液晶用ガラス基板を生産する旭硝子は今年7月から高砂工場にラインを新設、06年から第8世代用のガラス基板を量産する（シャープに納入）など、液晶関連メーカーの設備増強の動きがあわただしくなっている。

　一方、次世代の薄型テレビとして注目されるのが「SED」（表面電解ディスプレイ）。キヤノンは40－50インチ型のSEDテレビの発売時期をこれまでより早めて今年末にする方針。液晶、プラズマ、リアプロにSEDを加えた大激戦が展開されそうだ。（有賀勝久）