2010年のアップル「iPad」発売以降、国内タブレット端末の出荷台数が急激に伸びています。ICT総研の調べによると、その用途は、「メール」「ニュースなどの情報閲覧」「タブレット端末の操作と表示画面に最適化した専用アプリ」など。「ビジネス系ソフトを利用している」と回答したのは、わずか4％でした。

　SAPジャパンや日本オラクル、日本インフォア・グローバル・ソリューションズなどのITベンダーは、タブレット端末での利用に最適化したソリューションの拡充に努めています。SAPジャパンの安斎富太郎社長は、昨年12月、『週刊BCN』の取材に、「すでに何社かのキャリアとは、Sybaseのモバイル・デバイス・マネジメント・ソフトウェア『Afaria』を実装して販売するといった具体的な話を進めています」と明かしました。このほか、企業規模に合わせてモバイル戦略を推進する方針です。

　今年は、さら高まるニーズとベンダーの積極的な姿勢を受けて、タブレット端末ならではの特性を生かした導入事例が続々と登場するでしょう。（信澤健太）

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＜Industry Chart　業界の今を俯瞰する＞タブレット端末　急速に普及、15年には500万台突破か　ビジネスでの利用はまだ限定的