コロナ禍で大きな影響をもたらした業界の一つに、外食業界があります。売上高が大きく落ち込んだほか、中には閉店を余儀なくされたケースもあります。ワクチン接種の進展に伴って、徐々に回復しつつあるとはいえ、感染再拡大を警戒しながら事業運営を続けなければならない事態は変わらないでしょう。
コロナ禍における行動自粛や営業制限を受け、外食企業はテイクアウトやデリバリーの強化、深夜営業の廃止に取り組ました。その効果はコロナ禍への適応にとどまらず、人件費や賃料の削減、従業員の労働環境改善による人手不足解消など、コロナ前から抱えていた課題への打ち手にもなったといえます。
くしくもコロナ禍が外食企業の目を逸らしてきた課題と向き合う契機となったわけですが、取り組むか否かが外食企業における今後の収益格差を生む要因となる可能性を秘めています。詳しくは、イデア・レコードの左川裕規氏が執筆した「DX」をキーワードにした記事をご覧ください。（佐相彰彦）
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【コロナ禍における外食業界のDX化アプローチ・1】浮き彫りになった課題とは
