仕事を効率化するためのツールにほんろうされることが、ここ数年で増えてきました。写真データを「DropBox」に入れていたか、それとも「OneDrive」だったか。重要な社内連絡は「Slack」できていたか、それとも「Teams」だったか。あっちにいったりこっちにいったりしていると結構な時間を浪費してしまい、効率化どころではなくなっています。

　きっと同じような現象を世界中で多くの人が経験しているのしょう。米Okta（オクタ）の調査によると、北米企業は平均で88のツールを導入しているとのこと。こうした悩みが共通化していると考えれば、コラボレーションツール「Notion」が急速に支持を広げているのもうなずけます。2016年に米国で提供が始まったNotionは、さまざまなツールをひもづけて情報を集約できる点が評価されています。日本では、21年10月の日本語ベータ版のリリースを機に認知され始めました。

　22年6月に立ち上がった日本法人でゼネラルマネージャーを務めるのは、シスコシステムズやLinkedIn Japan、WeWork Japanなどを渡り歩いてきた西勝清氏。昨年末に週刊BCNが単独取材を行ったところ、すでにその目はエンタープライズ市場を向いており、間接販売の体制もしっかりと整えられていました。新しい悩みを解決する手段として、23年の躍進が期待できそうです。（大蔵大輔）

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存在感増す「Notion」、エンタープライズ市場の需要取り込みを加速