日本企業の経営者の多くはITに過大な期待をすることなく、投資対効果の見えないものとして距離を置いてきたように思われる。日本企業の経営の特徴でもある現場重視の指向からボトムアップによる経営をしてきたことにより、経営者自身がデータを読み解き意思決定をすることのない時代が長く続いてきたこともその一つの要因である。IT業界側にも大いに責任があり、言葉巧みにIT投資を促し常に失望をさせたことも背景にあるはずである。

　数十年前、日本のIT業界では「戦略的な情報システムで他社と差別化を図りましょう！」「経営の意思決定を支援するシステムの活用で経営スピードを上げましょう！」などと顧客に伝えていた。最近のDXブームもそんな匂いを感じているのは筆者だけだろうか。ただし、このブームにより経営者がITを本気で考えるようになったことは間違いなく、今度こそは何らかの成果を残さねばと願う日々だ。まずは、経営者の混乱を回避する意味でも単なるデジタル化と本当の意味でのDXを分けるべきであり、多くの日本企業がビジネスの足かせとなっているデジタル化への取組を加速することが急務である。