――2023年はどのような年だったか。

　従業員の評価や従業員サーベイなどの業務を効率化するタレントマネジメントのプロダクトが、軌道に乗った年だった。「プロダクトをどのように増やしていくか」「どのようにブランディングするか」「どのように売るか」などの道筋がはっきりと見えるようになり、事業の多角化に向けて大きな一歩を踏み出せた。パートナー戦略の面では、ここ1～2年、力を入れていた成果が出てきた。特に地銀を通じたビジネスマッチングの取り組みによって、今までリーチしにくかった地方の企業に対しても導入が進んだことは喜ばしい。
 
――「マルチプロダクト」戦略の状況は。

　SmartHRは労務に関するソリューションの印象が強いが、数年前からタレントマネジメントのプロダクトも出している。今後は労務、タレントマネジメントに限らず、第3、第4のプロダクトもつくる予定で、マルチプロダクトで事業を強化していく。

――反省点はあるか。

　一つは第3、第4のプロダクトの仕込みに苦戦したこと。もう一つは、AIだ。23年10月には社内に「AI研究室」を設置したほか、タレントマネジメントのプロダクトに生成AIを乗せて、ベータ版として機能を提供できたとの成果もある。しかし、AIをサービスに組み込むことに関する議論だけでなく、AIを活用して自分たちの働き方を効率化することに関して、もっと議論の余地があった。少々中途半端な姿勢を見せてしまったと感じる。