IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、2月14日、国内主要ITベンダーの2010年上半期（10年1ー6月）製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析結果を発表した。

　調査は、日本IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本ヒューレット・パッカード（日本HP）、東芝（東芝ソリューションを含む）、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAPジャパン、NTTデータの計11社を対象に、IT製品を16種類に分類して07年上半期から10年上半期の国内売上額を半期ごとにまとめた。

　主要ITベンダー11社の売上額合計は、10年上半期は前年同期（09年上半期）と比べて1.1％減となった。09年下半期比での成長率（-10.1％）と比較すると、底打ちの傾向がみられた。

　10年上半期の売上額上位は、富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、NTTデータ、日本HP。このうち総合ベンダー5社（富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP）の10年上半期のIT製品売上額合計は、前年同期比0.5％減の2兆9177億円だった。

　各社の成長率をみると、富士通は2.6％、NECは1.8％、日立製作所は-7.8％、日本IBMは-1.5％、日本HPは-0.7％。富士通とNECは、ハードとソフト、ITサービスの構成比のバランスがよかった点をプラス材料に挙げている。

　IDC Japanの福田馨ITスペンディングシニアマーケットアナリストは、「ITベンダーは、国内ハード市場が縮小していく現実を捉え、箱売りだけでなく、サーバーの仮想化・統合化など、コスト改善にまで至るソリューションと組み合わせたビジネスの推進、あるいは新興国などでのビジネス強化というビジネス戦略の再構築に注力すべきだ」と分析している。（木村剛士）