大手SIerは、情報サービスの中核的施設であるデータセンター(DC)で、東京電力による計画停電の対象地域となっても、おおむね運用に問題ないとの見通しを示している。一方、顧客対応を行うコールセンターでは、震災や問い合わせの急増などによって、一部、障害が出ている模様だ。

 ITホールディングスグループ大手SIerのTIS(藤宮宏章社長)は、計画停電の影響を受ける東京地区のDC(東京第1、第2、第3、御殿山の各DC)は、3月14日時点ですべて通常通り運営している。計画停電の対象地域となっても自家発電機による給電に切り替わり、かつ発電機稼働後は燃料供給会社との契約に基づいて燃料補給が受けられるので、継続的なサービスが提供可能だとしている。富士ソフト(白石晴久社長)のDCはすべて平常通り稼働中。シーイーシー(新野和幸社長)のDCも、停電時も安定稼動するよう準備が整っているとしている。

 今年10月に住商情報システムとの合併を予定しているCSK(中西毅社長)は、東電の計画停電に対して、十分な燃料備蓄を備えている発電機を保有しており、DCのサービスに支障は発生しない見込みとしている。

 しかし、顧客対応などのコールセンターでは、一部で支障が出ている。大塚商会(大塚裕司社長)は、3月14日現在、つながりにくい状況になっている。同社は、エンジニアや営業、物流関連との連絡が取りにくくなっており、即時対応ができない可能性を示唆している。また、現在は東電の計画停電の対象地域となっていないものの、今後の計画停電の状況によっては、コールセンター全体の営業が難しくなる可能性があるという。 

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 JBCCホールディングス(山田隆司社長)は、3月14日、東京・蒲田事業所に山田社長を本部長とする「JBグループ災害対策本部」を設置したと発表。東京電力による計画停電に伴ない、一部顧客に対するサービス提供に支障が出る可能性がある見込みを示した。また、被災地であるグループ会社の日本ビジネスコンピューター東北支店(仙台市宮城野区)、JBサービス東北支店(同)、イグアスサプライ事業部東北営業部(仙台市青葉区)が営業を停止しているという。(安藤章司)