IDC Japan(竹内正人代表取締役)は、6月27日、国内オペレーティングシステム(OS)市場の2010年実績と、15年までの予測を発表した。

 10年の市場規模は、前年比7.4%増の1847億8700万円。クライアントOSとサーバーOS別でみると、クライアントOSは前年比7.4%増の1109億9300万円。市場構成比の90%以上を占めるWindowsの売上額が、6.0%増加したことが寄与した。

 一方、サーバーOSは、前年比7.4%増の737億9500万円。x86サーバーの出荷が好調だったことで、Windowsが15%以上売り上げを伸ばした。また、仮想化対応として、ゲストOSの搭載数制限が緩和される上位エディションの売上比率が増え、単価が上昇していることも伸長の理由。04年からマイナス成長を続けてきたUNIXは、5%成長。Linuxは2桁成長を達成し、10年の実績でUNIXの市場規模を初めて上回った。

 2010~15年の年平均成長率(CAGR)は、マイナス2.1%と予測。クライアントOS市場の10年ー15年のCAGRはマイナス4.0%。東日本大震災の影響による需要低迷から、企業を中心に、11年はPCの出荷台数が減少することが響く見込みだ。また、12年は企業が「Windows 7」への本格移行を進める時期とみて、買い替え需要が増加するとしたものの、13年以降は再びマイナスに転じるとしている。

 サーバーOS市場の2010~15年のCAGRはプラス0.6%。パソコンと同様、11年は東日本大震災の影響でサーバー出荷が落ち込み、OSも低迷する。12年には回復するものの、14年がx86サーバーの更新サイクルの谷間で、マイナス成長を見込み、CAGRは0.6%にとどまるとした。OS別のCAGRは、Windowsがプラス2.4%、Linuxがプラス5.5%、UNIXがマイナス1.7%、メインフレームはマイナス5.6%。(木村剛士)

国内オペレーティングシステム市場の売上額予測