産業見本市を企画・運営するリード エグジビション ジャパン(石積忠夫社長)は、5月8~10日の3日間、IT関連の専門展示会「Japan IT Week 2013春」を、東京ビッグサイトで開催する。今回は、出展社数が1400社の見込みで、前年(出店社数は1273社)よりも増加。11種類の展示会を同時に開く。多くのイベントが縮小傾向にあるなかで、規模を拡大して話題のIT関連製品・サービスを一堂に集めるとともに、新しい専門展示会の追加でカバー範囲を拡大している。今回の見どころを島田周平事務局長に聞いた。(取材・文/佐相彰彦)


「通販ソリューション展」を追加

島田周平
事務局長
 「Japan IT Week」は、日本最大規模のIT専門展示会で、年間を通じて春と秋の2回にわたって開催されている。毎年、複数の展示会を同時に開催するのが「Japan IT Week」の特徴だが、2013年春の今回は、22回目を迎える「ソフトウェア開発環境展」をはじめ、今でも注目を集める定番の「情報セキュリティEXPO」「データストレージEXPO」「Web&モバイルマーケティングEXPO」、ユーザー企業のシステム導入で必ずといっていいほど選択肢に挙がるようになった「クラウドコンピューティングEXPO」、業務上での活用でニーズが高まっている「スマートフォン&モバイルEXPO」など、計11種類の専門展示会を用意した。

 なかでも、今回は通販などインターネット上で決済などを行うことができるシステムの展示会として、「通販ソリューション展」を新しく追加。島田事務局長は、「前回は、『Web&モバイルマーケティングEXPO』のなかで『EC・決済ゾーン』として展開していたが、予想以上に好評だったことから、一つの専門展示会として開催することにした」と、追加した理由を説明する。この展示会ではEC関連システムを提供するベンダーを中心に、通販事業者や小売業者など、さなざまな企業が出展しており、「カバー範囲が広がった」と、島田事務局長は自信をみせる。

出展社がビジネスチャンスをつかむ

 ITベンダーが展示会に出展するのは、一般的に、来場者の名刺をデータベース(DB)化して新規顧客の開拓に役立てたり、ブースで来場者に自社の製品・サービスを説明して商談につなげたりするためだ。こうした目的に加えて、「Japan IT Week」では、ユーザー企業のニーズに合致する出展企業との商談を調整する制度「事前アポイントシステム」によって、出展企業の商談の場を設けるようにしている。さらに、「プロジェクト責任者ご招待」という企画も実施。この企画は、基幹システムや顧客データベースの刷新など「すでに稼働している」「もうすぐ稼働する予定」のシステム構築プロジェクトを任されたユーザー企業の担当者を招いて、専門技術セミナーの無償参加や会場に近いホテルの特別価格での提供などの特典を提供するほか、リード エグジビションがユーザー企業を出展企業に紹介することも行っている。

 島田事務局長は、「出展企業にとっては、確実にシステム構築の予算をもっているプロジェクト担当者に対して商談できるので、ビジネスチャンスにつながる可能性が大きい」と分析している。前年に招待したプロジェクト担当者数は約70組。今回は150組を予定しており、前年の2倍以上のプロジェクト数に膨れ上がる見込みだ。

 「Japan IT Week 2013春」は、1400社の出展を見込んでいる。島田事務局長は、「ITベンダーの展示会への出展が減りつつある状況にあって、昨年以上の出展社数が期待できる展示会として認められつつある」とアピールしている。