米オラクル（ラリー・エリソンCEO）が展開するエンジニアド・システムの「Oracle Database Appliance（ODA）」が、2013年12月に出荷数2000台を突破した。先頃、ODAの開発責任者であるボブ・トーメ シニアディレクター プロダクト・マネジメントが来日し、ODA事業の現状と将来ビジョンについて、BCNの取材に応じた。

　ODAは、2台のサーバーとストレージで構成した、同社の垂直統合製品であるエンジニアド・システムのラインアップ中、最もシンプルで小規模な製品だ。日本オラクル（杉原博茂社長兼CEO）は、SPARCサーバーのエントリモデルであるT4のリセラー網を現状の約50社から4倍に拡大する意向だが、そうした新規のパートナーにも扱ってもらおうと考えている戦略商材だ。

　トーメ シニアディレクターは、ODAについて、「シンプルかつ低コストで、高可用性、高性能のデータベース（DB）基盤を構築できる。最近のバージョンでは、『WebLogic Server』用のウィザードも開発し、アプリケーション層の展開を容易にできるようにしている」と説明。また、オラクルがもつアプリケーションをODA上で動かして、統合ソリューション化する手法やメリットをホワイトペーパーとしてまとめる予定で、ERPの「JD Edwards EnterpriseOne」向けのホワイトペーパーを公開したことを明らかにした。

　また、ODAの具体的なユースケースについては、「既存の多くのDBを統合するために高可用性プラットフォームを求めているユーザーには喜ばれている。DBのライセンス数も減らすことができる。また、オンデマンドのシステムを、非常に短期間で構築したいというニーズにも適している」と解説した。さらに、ハイスペックなエンジニアド・システムである垂直統合型DBマシン「Oracle Exadata」のテスト・開発環境としてODAを導入するITベンダーも増えている。

　ODAは、販売パートナー経由で販売することが「理想的だ」とトーメ シニアディレクターは考えている。「パートナーは、ODAをさまざまなアプリケーションと組み合わせて手軽にコンフィグレーション（設定）して、ソリューションとして販売できる。こうした売り方がODAのメリットを最大限に発揮することにつながる」（トーメ シニアディレクター）という。日本市場についても、パートナーの積極的なODAの提案に期待を示した。（本多和幸）