東京大学生産技術研究所（東大生研、中埜良昭所長）と日立製作所（日立、東原敏昭社長兼COO）は、6月4日、2010年3月～14年3月に実施した内閣府最先端研究開発支援プログラム「超巨大データベース時代に向けた超高速データベースエンジンの開発と当該エンジンを核とする戦略的社会サービスの実証・評価」で、共同で研究開発した超高速データベースエンジンが、今年3月に従来型のデータベースエンジン比で約1000倍の処理性能を達成したと発表した。

　東大生研と日立は、10年3月から14年3月の約4年間、内閣府最先端研究開発支援プログラムで、非順序型実行原理にもとづく超高速データベースエンジンの研究開発を進めてきた。この原理は、多数のデータベース処理や入出力処理を並行して多重実行することによって、マルチコアプロセッサとストレージの利用効率を大幅に高め、従来型データベースエンジンに比べ飛躍的に高い処理性能を実現する。

　11年6月時点で、従来型のデータベースエンジン比で約100倍のデータ解析処理性能を確認していたが、さらに処理性能の向上に取り組んだ結果、今年3月に約1000倍の処理性能を達成。マルチコアプロセッササーバーと大規模ストレージシステムでのデータベース処理や、入出力処理の効率をさらに高める研究開発を行い、実行多重度を大幅に向上した。

　今回の研究成果は、大量データの解析処理時間を大幅に削減するもので、ビッグデータ利活用による新たな社会サービスや、高付加価値産業の創出につながることが期待される。東大生研と日立は、今後もビッグデータ利活用を加速する研究開発を推進し、新たな社会サービスや高付加価値産業、ビジネスモデルの創出に貢献していく。