デルテクノロジーズは、2030年までにテクノロジーがどのようなインパクトを与えるか調査をした。今回は、「経済」「ビジネス」「生活」の三つの場面でのインパクトを調査。そのうちビジネスにおけるテクノロジーのインパクトを発表した。


　ビジネスの未来について、AI、仮想現実（VR）や拡張現実（AR）などの没入型ツールである拡張現実、IoT、新しいデバイス、音声インターフェースやタッチパネル操作などのマルチモーダルインターフェースなどを通じて、ビジネスのあり方が大きく変わると予測している。これらのテクノロジーは企業や組織の意思決定や仕事の進め方に大きな変革をもたらすと同時に、より公平な労働環境づくりが可能となる。こうした時代に、人材の能力を向上させ、働きがいのある労働環境を実現するには三つの要素が必要だという。

　その一つが「Inclusive Talent（インクルーシブな人材環境）」だ。採用候補者を性別や年齢、階級などではなく、能力に基づいて評価することで、より公平・公正な労働環境づくりが実現する。また、AIで採用時のバイアスを減らすことができる。デルテクノロジーズが世界40カ国以上のビジネスリーダー4600人を対象に調査した結果、67％が意思決定時に人によるバイアスを排除し、代わりに新しいテクノロジーを使うつもりだと回答している。

　二つめが「Empowered Workers（人材のエンパワーメント）」だ。拡張現実などのテクノロジーを活用することで、従業員はこれまでとは全く違う没入的な環境で働くことができる。離れた場所にいてもチームメンバー全員が同じものをみたり、触ったりしながら働くことが可能になり、それにより従業員の生産性、能力が高まるというものだ。リーダーの86％が生産性向上のために、最先端のテクノロジーを採用する予定だと回答している。

　三つめが「AI Fluency（AIのフル活用）」だ。AIの登場・進化により、AIは人に取って代わるのではと懸念されたが、未来でもAIは人の能力を補い、増強するツールとして利用される、と予想している。その上でAIを使いこなす人材は、AIを使ってワークフローを管理したりタスクを達成することができ、集めたデータをどのように活用すべきか、簡単に理解することができるという。

　今後、労働人口の減少が進み、従業員一人当たりの作業負荷は増加し、やがて人が処理できる限界を超えると予想されている。そのため、AIやロボットなどの補助が必要不可欠になる。調査結果では、リーダーの70％がロボットや機械をパートナーとして使いこなせる人材を歓迎すると回答している。