EYストラテジー・アンド・コンサルティングは8月21日、記者説明会を開き、セキュリティーをテーマとしたグローバル調査レポート「EY Global Cybersecurity Leadership Insights Study 2025」について解説した。セキュリティー業務の自動化と簡素化を目的にAIを利用する企業が増えていることを明らかにした。

　調査は、英Ernst＆Young（アーンスト・アンド・ヤング 、EY）が3月から4月にかけて19カ国、16業種の経営幹部およびサイバーセキュリティー責任者551人を対象に実施した。

　セキュリティー運用においては、「検知」のプロセスでAIの利用が進んでおり、過去2年以内に自動化を完了した企業は38％、現在実施中の企業が36％となり、7割以上の企業が取り組んでいることが分かった。EYストラテジー・アンド・コンサルティングのパートナーである小川真毅・サイバーセキュリティ共同リーダーは「検知のロジックはパターン化し、複数の要素を組み合わせて精度を上げていく必要があるため、手動で行う場合は膨大な作業になる。こうした場面ではAIの効果が発揮されやすい」と説明した。実際の効果として、AIを用いることで検知時間と対応時間が平均21％削減できたとした。

　サイバー攻撃の増加・巧妙化に伴い企業が利用するセキュリティー製品も増加しており、「1企業当たり30～40のツールを利用している」（小川サイバーセキュリティ共同リーダー）という。AIを活用することで、利用するツールを減らしたり、ツール間を連携させて統合運用する企業が増えているとした。

　調査では、事業部門をはじめとする他部門のAI導入プロジェクトを実質的に支援しているサイバーセキュリティー部門は43％だった。小川サイバーセキュリティ共同リーダーは「サイバーセキュリティー部門がリスクを把握、可視化して助言することで、AIの導入が安全に行われる。これは、経営層からの信頼を高めることにつながる」と述べた。（岩田晃久）