レノボ・ジャパンの檜山太郎社長は2月17日、AI戦略の軸に「オンプレミスによるAI推論」を据え、ハードウェアをてこに競争力を高める方針を打ち出した。AI市場は機械学習のフェーズから、学習済みのモデルを活用する推論に遷移していくとし、「ユーザーのニーズに合わせて提供していくことが重要」と説明した。
 
　テクノロジーイベント「Lenovo Tech World Japan 2026」に合わせて記者説明会を開いた。檜山社長は、小型のワークステーション「ThinkStation PGX」と、CIerであるFIXERの生成AIサービスを組み合わせた「GaiXer ThinkStation」の事例を紹介。病院で業務時間を削減した成果があり、製造や法務、クリエイティブの業種でも実証を進めているという。こうしたユースケースの開拓段階では「AIの使い方は一律ではない」として、顧客課題の深掘りを「これまで以上に行っていかなければならない」とパートナーとの連携に意欲をみせた。

　フレームワーク「Hybrid AI Advantage」を用意。▽AI Factory▽AI Library▽AI Servicesーで構成し、AI FactoryはAI向けのハイブリッドインフラを構築、最適化するための基盤で、AI LibraryはISVと連携して165以上のソリューションをそろえる。これらを導入サービスのAI Servicesで支えて提供する。
 
　サーバーなどインフラ事業を担うレノボ・エンタープライズ・ソリューションズ（LES）の張磊（チョウ・ライ）社長は、水冷技術に関してエコシステムの構築を目指しているとし、「事業者やユーザー企業とニーズをidentify（特定）し、エンドツーエンドのソリューションを提供していく」とした。データセンター（DC）事業者のMCデジタル・リアルティの畠山孝成社長、ユーザーとしてリクルートの片岡歩・プロダクトディベロップメント室VPも登壇。畠山社長は米国でレノボと水冷の実証実験を行っていると明かした。片岡VPは、リクルートではパブリッククラウドにAI環境を置いていたが、コストの観点からDC上への構築を進めており、「オンプレミスとクラウドを両立させる環境を上手につくれるかで競争優位に近づく」と見解を述べた。
（春菜孝明）