ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン（ウォッチガード）は3月13日、「インターネットセキュリティレポート」の最新版を発表した。今回のレポートでは、回避型と暗号化された脅威が急激に増加していることを明らかにした。

　2025年は新規マルウェアが四半期ごとに増加し、第3から第4四半期だけで1548％を記録した。同時に検知されたマルウェアの23％が従来のシグネチャベース検知を回避しており、行動ベースのAIを活用した保護の必要性がさらに強まっている。

　主な調査結果としては、エンドポイント上で過去15倍以上の未確認マルウェアが確認され、脅威アクターは静的検知手法を回避する新種かつ難読化された手法を優先的に利用。また、ブロックされたマルウェアの96％がTLS経由で配信され、HTTPS検査を実施していない組織には重大な可視性のギャップが生じている。悪意のあるスクリプトは過去1年で減少傾向にあるが、代わりにWindowsバイナリやLotL（環境寄生型）ツールが主要な感染経路となり、信頼の置けるプロセスを悪用して検知を回避している。

　25年下半期にはネットワークベースの攻撃手法は減少したものの、検知件数の大半はとくに最近のウェブアプリケーションにおける長年の脆弱性を標的としており、侵入防止システム（IPS）などネットワークの多層防御の必要性が改めて浮き彫りになった。

　調査では、攻撃者がマルウェアの配信方法と収益化手法を向上させていることも分かった。25年後半、ウォッチガードは悪意のあるPowerShellスクリプトを用いて、リモートアクセストロイの木馬（RAT）など、サービスとしてのマルウェア（MaaS）ツールを展開しつつ、自動ファイル分析を意図的に回避するフィッシングキャンペーンを観察した。

　その結果、ランサムウェア活動は前年比68.42％減少したものの、公開された身代金支払額は過去最高を記録。攻撃件数は減少する一方で、単発の高額の攻撃へ移行を示唆している。攻撃者がアクセス権を獲得した後の収益化手段としては、暗号通貨マイニングが依然として摩擦の少ない手法として幅を利かせていることも明らかになった。