データ・AI統合プラットフォーム開発の米Cloudera（クラウデラ）日本法人は4月22日、企業のAI活用に向けた準備状況を分析した調査レポート「データレディネス・インデックス：成功するAI基盤を読み解く」を発表した。世界のITリーダー1270人を対象に実施した調査から、AI導入が進む一方で、ビジネス成果の創出に欠かせないデータ基盤の整備が追いついていない実態が明らかになった。

　調査によると、96％の企業がAIを業務の中核プロセスに統合し、85％が明確なデータ戦略を持つと回答した。一方で、約8割の企業がデータアクセスの課題によってAI活用の取り組みが十分に進んでいないと認識している。同社はこの点について、データ基盤の課題が残るにもかかわらず、AI活用の準備が整っていると企業が思い込んでしまう「AIレディネスの錯覚」が広がっていると分析した。

　AIへの投資が期待した効果を生み出せていない要因としては、データ品質（22％）が最も多く、次いでコスト超過（16％）、既存業務への統合不足（15％）が続いた。また、73％がインフラの処理性能の制約によって業務の推進が妨げられていると回答した。

　データガバナンスにも課題が残る。84％が自社データの正確性や完全性に自信を持つと回答した一方で、完全にガバナンスされていると答えた企業は18％にとどまった。
 
　クラウデラのセルジオ・ガゴ・CTO（最高技術責任者）は、「生成AIの登場により、これまで十分なデータ戦略を持っていなかった企業は苦戦している。データガバナンスとイノベーションのバランスが重要だ」と話す。エンタープライズAIが実証段階から実運用へ移行する中で、AIが実力を発揮できるデータ基盤を整えているかどうかが、今後の企業競争力を左右するとの認識を示した。
（山本浩資）