「ITベンダーの企業系列マップ」シリーズの日立製作所編では、同社の情報・通信システム事業を担当する社内カンパニー「情報・通信システム社」を中心に据えて解説する。情報・通信システム事業では、金融危機の引き金となったリーマン・ショックの後、収益力回復のためにグループ会社の大幅な再編を敢行してきた。ここでは、主にリーマン・ショック以降の情報・通信システム社グループの再編の経緯と狙いに焦点を当てる。（取材・文／安藤章司）

二大SIerを軸に効率化を追求

　日立製作所グループは、2008年9月に起きたリーマン・ショックに対応する施策として、グループ体制を大幅に刷新した。情報・通信システム事業については、再編前は日立ソフトウェアエンジニアリングと日立システムアンドサービス、日立情報システムズ、日立電子サービスの四大情報サービス子会社を擁していたが、これを最終的に2社へ統合。旧4社のうち、非上場の日立電子サービスを除く上場3社は、日立製作所と一体運営を強めることから上場廃止とした。

　再編の狙いは、規模のメリットや効率化、グループ会社の役割をより明確にすることで収益力を拡大することにある。リーマン・ショック直後の2009年3月期の日立グループ全体の連結純損失は7873億円と、空前の赤字額になった。情報・通信システム事業はそこまで落ち込まなかったが、リーマン・ショックを文字通り“ショック療法”的に活用することで、収益力を取り戻すためのグループ再編へと舵を切った。

　なかでも旧日立ソフトと旧日立システムは、「役割分担がわかりにくい」という指摘がグループの内外にあった。そこで、2010年10月にこの2社を合併し日立ソリューションズ、翌11年10月には旧日立情報と日立電子サービスの合併で日立システムズが発足することとなった。単純合算ベースの年商規模は日立ソリューションズが約2600億円、日立システムズが約3500億円となり、両社合わせた年商は6000億円を超える。後者はデータセンター（DC）活用型ビジネスや保守サービス、前者は大規模SIを主軸とし、この両翼を本体の情報・通信システム社が束ねるという構図だ。

　さらに両社の地域子会社を統合再編し、上場会社だった日立ビジネスソリューションの日立ソリューションズによる完全子会社化に伴って12年2月に上場廃止にするなど、二大SIerを軸とした傘下グループ会社の再編を加速。規模のメリットとグループ一体となった経営に切り替えることで収益力を強化している。