米SonicWallは、2022年のSonicWall 脅威に関する意識調査（Threat Mindset Survey）の結果を発表した。これによると、66％の顧客がサイバー攻撃への懸念を強めており、脅威の中心がランサムウェアなどの金銭目当ての攻撃になっていることが明らかになった。


　終わりのないマルウェアやランサムウェアの攻撃によって、企業が何百万ドルもの損害を被るだけなく、重要なインフラがサイバー攻撃を受けることで、サービス面での実害も生じる。サイバー攻撃への懸念が高まっているにもかかわらず、企業は、ビジネス、ネットワーク、データ、従業員を手強いサイバー攻撃に対抗できるものにしていく中で、目まぐるしく変化する脅威への対処に苦慮している実態が浮き彫りとなった。

　SonicWallが行った脅威に関する意識調査では、調査対象となった組織の66％でサイバー攻撃に対する懸念が高まっており、全体の91％の顧客が最大の懸念事項としてランサムウェアを挙げているなど、ランサムウェアが大きな悩みとなっている。これと、フィッシングとスピアフィッシング（76％）、暗号化されたマルウェア（66％）が懸案事項の上位3項目となった。また、89％の組織が金銭目当ての脅威に最も不安を感じており、国家支援型の脅威を懸念している組織も43％にのぼった。

　サイバー攻撃に対する懸念が高まっているにもかかわらず、78％の組織が重要な脆弱性に対するパッチが提供されてから24時間以内にパッチを適用しておらず、時間があるときしか重要なパッチを適用していないという組織も12％あった。また、46％の企業がIT部門の人員が不足しており、日々のセキュリティ運用に十分な人員が確保できていると感じている企業はわずか3％に過ぎなかった。