ソフトウェアを使ってネットワークを構築する「SDN（Software-Defined Network）」が実ビジネスのフェーズに入ろうとしていることがわかった。調査会社のIDC Japanは、SDNの導入が「現実感を帯びてきている」との見解を発表した。さらに、SDNの研究開発に力を入れてきたNTTデータは、近々に案件の獲得を見込んでおり、SDNへの取り組みを売り上げにつなげるめどが立ったことを明らかにしている。

　SDNは、拡張性にすぐれ、機器メーカーに依存しないオープンなネットワークとして注目を浴びている。しかし、とくに構築を手がけるベンダーにとって、いかに事業化するかの糸口はこれまで明確になっていなかった。直近でSDN構築のニーズが高まっているのは、クラウドサービスの基盤としてデータセンター（DC）を運営する企業だ。IDC JapanはDCでのSDN導入の市場規模は、2017年までに342億円に拡大することを予測している。

　しかし、DCはSIer自らが運営することが多く、外部に発注せず、自社でSDN構築に取り組む可能性が高いので、ターゲットとしてのうまみに欠ける。そんな状況にあって、NTTデータなどが注目しているのは、自社でSDN構築に必要なスキルがない通信キャリアに向けた案件の獲得だ。IDC Japanによると、通信キャリア向けSDNは、2016年以降に需要が活性化して、2017年の市場規模は366億円に急増する。DC向けSDNの市場規模を上回る見込みだ。

　SIerの商機は、SDNの中核を成すソフトウェアの開発にある。しかし、ユーザー企業からみれば、ソフトウェア開発は従来型ネットワークと比べてコスト増になる。これはSDN導入の大きな懸念材料だ。SIerは、運用面でのコスト削減によって、ソフトウェア開発の費用を回収することができることを訴えることが、受注を獲得するうえでのカギとなる。（ゼンフ ミシャ）