PCやサーバー、ネットワークスイッチの受託生産で世界最大手の台湾クアンタ・コンピュータ。同社傘下のクアンタ・クラウド・テクノロジー（QCT）が提供する独自ブランド「QCT」製品が注目を集めている。2014年12月には、日本市場でデータセンター（DC）や通信事業者への拡販を目指して日本法人を設立。VAD（Value Added Distributor）のネットワールドなどを通じて、サービスプロバイダや一般企業に向けたQCT製スイッチの導入が進んでいる。導入事例を交えてQCT製スイッチの魅力を探っていく。

高機能の製品をリーズナブルに提供

　クアンタ・コンピュータは、OEM/ODMベンダーとして多くの大手コンピュータメーカーを顧客とし、米国FORTUNE GLOBAL 500にランクインする世界的企業だ。2012年から、これまで培った開発・製造技術を生かしてQCTを設立し、独自ブランドの製品の販売を開始。今年2月には、QCTの日本法人としてクアンタ・クラウド・テクノロジー・ジャパン（QCTジャパン）を設立し、ネットワールドなどパートナーを通じて、日本のDCや通信事業者に向けて製品の拡販を図っている。

　QCT製品の魅力は、高性能でありながら他社製品と比べて安価というコストパフォーマンスの高さにある。また、ネットワークスイッチでは専用OSを搭載したモデルに加え、ベアメタル（ホワイトボックス）モデルも提供。用途や予算に合わせてネットワークOSを自由に選択できる。QCTジャパンの本田泰隆・Senior Managerは、「Facebookが主導するDCのハード仕様をオープンソース化するOCP（Open Compute Project）に対応したキャリアグレード製品は、高い評価を受けている。Facebookや米国大手クラウドサービス事業者に加え、日本国内での販売でも多くの実績がある」と強調する。

　ネットワールドでは、クアンタ・コンピュータとVAD契約を締結して、昨年7月からベアメタルスイッチを販売している。昨年12月には、LinuxネットワークOS「Cumulus」を搭載したソリューションの提供も開始した。

10GbEによる仮想化基盤の広帯域化

　では、QCT製スイッチの魅力について、国内の導入事例をみていこう。

　まずは、10GbEの「T3000シリーズ」。ある高等学校が全校ネットワークの更新で採用した。サーバーの仮想化による集約で、ファイルサーバーのスループットを改善するためにT3000シリーズを導入して、従来の1Gから10Gへの帯域拡大を実施した。

　この案件を担当したネットワールドの田名部勉・SI技術本部インフラソリューション技術部ネットワークソリューション課係長は、「同じ10GbEの他社製スイッチと比べて約2倍のコストパフォーマンスを実現する。ストレージの10GBase-T NIC実装に対応していて、ストレージやサーバー、スイッチを10G接続することで広帯域な仮想化基盤が構築できる。また、T3040-LY3という機種は1000Base-T/10GBase-T互換の40ポートと、光モジュールを使用するSFP＋スロットを8ポート実装しており、1000Base-T NICのサーバーや光ファイバーケーブルを介して接続する機器も含めて1セットのスイッチに集約できる」と、T3000シリーズが採用された理由を説明する。

スケールアウト性能の高さも魅力

　次の事例は、ある商用サービスを展開する企業の大規模フロントシステムに採用された40GbEの「T5000シリーズ」だ。システムを構築しているこのDC内では、サーバーを数1000ノード、ネットワークスイッチは将来的に全体で200～300台導入する予定という。

　従来、DCのネットワークは3階層（エッジ層/アグリゲーション層/コア層）型のC/S間のトラフィック（South to North）に最適化されていたが、最近のDCネットワークはエッジ層のサーバー間トラフィック（East to West）が多い。こうした状況に対応するのが「スパイン（幹）/リーフ（葉）型アーキテクチャ」の2階層ネットワーク構成だ。QCTジャパンの長久保佑民・Specialistは、「T5000シリーズ採用の理由は、スパイン/リーフ型の高いスケールアウト性能、コストパフォーマンスの高さにある。大規模ネットワークでの実績と信頼性も評価された」という。

　また、小規模なスパイン/リーフ型で採用されたT3000シリーズの事例では、Hadoopによるビッグデータ解析でボトルネックのない解析システムを、想定の約半分のコストで実現した。しかも、以前のアクティブ・スタンバイからアクティブ・アクティブの冗長化構成になったことで、効率化を実現した。

　ネットワールドでは、QCT製品を活用したシステムの設計、設置、さらにカットオーバー後のアフターサポート、ヘルプデスクまでを、トータルでサポートしている。「パートナーが安心して販売できるよう、技術トレーニングや勉強会の開催、貸出機の用意、主要ストレージ製品との接続性検証も実施している。さらに、よりコストパフォーマンスの高い新製品もリリースされる予定だ」と田名部係長はアピールする。