IT調査会社のIDC Japan（竹内正人代表取締役）は、4月19日、国内データセンター（DC）向けITシステムの2009年出荷実績と、14年までの予測を発表した。

　「DC向けITシステム」を、サービス事業者がユーザー企業にITサービスを提供するために購入するサーバーやストレージ、ネットワーク機器と定義。ストレージは外付型ディスクストレージシステムを対象とし、ネットワーク機器はイーサネットスイッチのみとした。

　09年の国内DC向けITシステムの出荷は、前年度比6.7％減の1250億4600万円。しかし、10年にプラス成長に復帰し、14年までの長期的なプラス成長を見込んでいる。09年ー14年までの年間平均成長率（CAGR）は3.1％で、14年の市場規模は1455億2900万円になると予測した。

　IDC Japanの福冨里志サーバーリサーチマネージャーは、「サービス事業者向けのサーバー、ストレージ、ネットワーク機器の市場は、ハードベンダーにとって数少ない成長分野。ベンダーは、サービス事業者が提供しているサービスの種類によって市場をセグメントし、ターゲットを明確にし、適切な価格で販売すること重要だ」と説明している。