【シンガポール発】ネットワーク（NW）関連ベンダーが集い、業界の現状や今後を議論する「NetEvents2010 APAC Press Summit」の2日目、米Vidyoの創業者であるオファー・シャピロCEOが基調講演に登場した。「ビジネスと社会のためのビデオ」と題して、今後はビデオ会議システムを活用した映像でのコミュニケーションが活性化する、と説いた。

　米Vidyoは、インターネット経由で利用するビデオ会議システムを提供。テレプレゼンスと比べて低価格な点が最大の売りで、例を挙げれば、タッチパネルで操作できる「VidyoDesktop Executive」は13万円を切る低価格だ。ASPなどサービス型モデルでも提供しており、利用料金は月額1万円程度。

　運用コストは、数十円/分レベル。さらに、専用のハードウェアを必要とせず、デスクトップパソコンや液晶ディスプレイなど、社内の既存端末を使って会議ができることを特徴としている。外出先で会議システムにつなげる利便性も追求し、ノートパソコンに加え、スマートフォンでも利用できる。 


　シャピロCEOは、「企業がテレプレゼンス並みの高品質な映像を、低価格かつ市販されているクライアント端末で利用できるという点が、ビジネスで会議システムを普及させるカギとなる」と、ITシステムを使ったコミュニケーションの変革に自信をみせた。 


　「NetEvents」では、基調講演のほか、アナリストが司会を務めるパネルディスカッションを実施。携帯電話の高速データ通信規格「LTE」について、活発な意見交換が行われた。多くのメーカーが次世代規格の普及を推進しており、とくに新興国でビジネス拡大に期待しているようだった。