日経BP社（長田公平社長）主催のエンタープライズICTの総合展「ITpro EXPO 2014」が、10月15～17日の3日間にわたって東京ビッグサイトで開催された。情報漏えい対策に関連する製品・サービスをはじめ、導入が進むクラウドサービス、重要な社内データを守るバックアップ関連など、企業に身近な課題を解決するために、6万5000人近くの経営層・システム担当者などが来場した。


　企業による顧客情報の流出が相次いだことから、情報漏えい対策に関連する製品・サービスを展示するベンダーが多く、各ブースとも賑わっていた。Skyは、クライアント運用管理ソフトウェア「SKYSEA Client View」シリーズを展示。USBデバイスやメディアによるデータの取扱いを徹底的に管理するなどの情報漏えい対策に適し、動作が軽く検索が速くて使いやすい製品であることをアピールしていた。 


　ハンモックは、IT統合管理ソフトウェア「AssetView ver.7」が、統合的なリスク管理を実現し、情報漏えいにも対応していることで注目を集めていた。マクニカネットワークスは、9月から1次代理店として販売している企業内のサーバー上で実行したモバイルアプリケーションの実行結果をスマートデバイスの画面に転送する「remotium」を展示。クライアントデバイスにデータを保存せず、情報漏えい対策を講じながらBYOD（個人端末の業務利用）が実現することを訴えた。 



　ミロク情報サービスは、IT資産管理アプライアンス「SOXBOX NX」をアピール。ブースでは、アプライアンス1台でパソコンの利用を監視してUSBメモリなどの利用を禁止したり、ウェブフィルタリング機能でインターネット経由での情報漏えいリスクを軽減したりできると提案していた。 


　IPS（侵入防止システム）の観点でセキュリティ強化を提案していたのは、セキュアソフト。DNS（ドメインネームシステム）通信を使ったDDoS攻撃への対策として「SecureSoft Sniper ONE」を発売し、IPSがセキュリティの統合プラットフォームになることを訴えていた。 


　ユニークな製品・サービスも多かった。TDCソフトウェアエンジニアリングは、「和製タレントマネジメントシステム」と銘打って「HuTact」を展示。業種ごとの人事評価・人材管理指標に対応し、日本企業に多い縦割り組織による人材の不透明化を解消するという。データセンターをアピールしていたのは九州電力グループのキューデンインフォコム。2015年にオープンする「データセンター福岡空港」のメリットを説明していた。 



　ワイ・ディー・シーは、RTO（復旧に要する時間）とRPO（復旧で戻される時点）の短縮を110万円からのライセンス価格で提供するバックアップソフト「Standby Express」を展示。オラクル製の上位版データベースソフト「Oracle Database Enterprise Edition」で行うバックアップを、標準の「Oracle Database Standard Edition」でも実現できることを提案し、オラクルユーザーが関心を示していた。 


　ソフトやサービスを披露する出展企業が多いなかで、東芝クラウド＆ソリューションはハードウェアを展示。ストレージシステムの「Toshiba Total Storage Platform」やVDI（仮想デスクトップインフラ）に適したストレージ機器「ニンブルストレージ」を前面に押し出していた。