双日システムズ(南部匠社長)は、12月11日、島忠(山下視希夫社長)がPC統合管理基盤としてヴイエムウェアの「VMware Mirage」を導入したと発表した。

島忠では、全国約70拠点・1100台の業務PC管理など、IT関連業務を数名の情報システム室要員が担当。業務システムの安定稼働と情報システム室の負荷軽減が大きな課題だった。とくに全国に点在する拠点の業務PCは、問い合わせ対応やカード決済、会計処理など、顧客対応に直結する業務基盤として、運用管理体制の充実が求められていた。本部から効率よく業務PCを管理する手法・体制を検討していくなかで、リモートでのPCの統合管理や自動バックアップ機能に加え、マイグレーションなどにも対応する「VMware Mirage」の汎用性の高さを評価し、導入を決定した。双日システムズが設計・導入を支援した。

導入によって、全国の業務PCを本部から一元的に統合管理できるようになり、迅速な障害対策、運用負荷の軽減、永続的な安定稼働といった課題を一気に解決。顧客サービスの品質が向上した。

障害発生時に情報システム室要員が各拠点まで足を運ぶ必要があったPCリカバリ作業は、「VMware Mirage」の自動バックアップ機能によって保存したPC全体のスナップショットからデスクトップをすぐにリストアすることで、従来の10分の1以下の時間で復旧できるようになった。また、「VMware Mirage」のレイヤー管理機能を生かし、全社で共通利用するOSやアプリケーションはベースレイヤーとして、またユーザーの個別プロファイルやデータなどはユーザーレイヤーとして管理することで、共通環境の変更を個々のユーザーに影響を与えずに運用負荷を軽減した。

島忠は、今後の展開として、バイヤーが使用するモバイルPC内の契約書類や交渉内容など、重要なデータについても「VMware Mirage」の自動バックアップ機能で確実に保存し、万が一、モバイルPCに障害が発生した場合でも、短時間で復旧できる環境を構築し、BCP(事業継続計画)の強化を計画している。

双日システムズは、2013年4月にアプリケーション仮想化の専門組織を立ち上げ、さまざまなウェブ環境で開発したアプリケーションの移行を実現し、多くの企業のOS移行を支援してきた。これまでに培ったアプリケーションの最適化技術とノウハウを生かして、より多くのエンドユーザーに対して最適な選択肢を提供するとともに、企業の快適なエンドユーザーコンピューティング環境の実現を目指す。