コンピュータソフトウェア協会(CSAJ、荻原紀男会長=豆蔵ホールディングス社長)のメンタルヘルス研究会(金成葉子主査=シーシーダブル社長)は、9月25日、関東ITソフトウェア健康保険組合市ヶ谷健保会館で、「メンタルヘルス情報提供セミナー」と展示会を開いた。当日は、CSAJと同健保組合の会員企業や一般企業から140人が参加し、12月1日の施行開始を控えた「ストレスチェック制度」などの留意事項や企業での取り組み、また、有識者の新しい医療のあり方などの講演に耳を傾けた。

 情報提供セミナーの冒頭に金成主査が挨拶した後、厚生労働省の大淵和代・職業性疾病分析官が講演。改正労働安全衛生法にもとづく「ストレスチェック制度」について概要を説明した。同分析官からは、企業内でのストレスチェックの実施方法や実施時の留意事項などの説明があった。

メンタルヘルス研究会で挨拶した金成葉子・主査

 続いて、IT企業内でのストレスチェックの具体例として、富士通のメンタルヘルスサービスセンターの松山公一マネージャーが、同社内の取り組みを発表した。同マネージャーからは、「職場づくり支援スタッフ」制度を導入し、研修、セルフケア、ストレスチェックの実施状況の詳細な解説があった。

 セミナーの最後は、渥美和彦記念未来健康医療財団の代表理事長である渥美和彦・東京大学名誉教授が「統合医療とメンタルヘルス」と題し講演した。渥美代表理事長は、東日本大震災以降の医療の変化や、身体・精神・社会の健康を目指す「統合医療」の重要性に加え、メンタルヘルスが統合医療で重要な要素であることを、わかりやすく解説した。

 これら3講演と並行し、ストレスチェック制度に関連するIT企業のツールや事例を紹介する展示ブースが置かれた。出展企業は6社。このうち、アットアロマは機能性アロマの効果を生かしたストレス対策を紹介していたほか、コンピュータシステム研究所とフォーラムエイトがストレスチェック関連のシステムを、サートプロが研修サービスについて展示していた。また、具体的な事例として、トレンドマイクロやシーシーダブルが事務局を務める山梨ICT&コンタクト支援センターなどが、自社や団体で実施する心の健康づくりを説明していた。