日本IBMは3月19日、コンテナ型データセンター（DC）事業を展開するゲットワークスのGPUリアルタイム監視体制の確立に協力し、DC運用の効率化・省エネ化を実現したと発表した。実証実験では、可視化を通じて約80％の消費電力低減を確認しており、1月からは「IBM Instana Observability」を基盤として本番運用を開始した。今後は監視対象となるGPUの拡大を検討し、両社でAI駆動運用の実現に向けた実証実験も進める予定だ。

　日本IBMによると、高性能なGPUは稼働状況を把握できないまま運用すると、必要以上の電力消費や冷却コストの増加を招く。そのためGPU単位の稼働状況を可視化して電力を最適化することが求められる。

　運用の最適化に向け、両社は2025年にゲットワークスの湯沢GXデータセンターでInstana Observabilityと「OpenTelemetry」および「NVIDIA Data Center GPU Manager (DCGM)」を統合した可視化体制を構築し、実証実験を実施。「NVIDIA H200 GPU」8基を対象に、GPUごとの温度・電力使用量・メモリー使用率・稼働率などをリアルタイムで監視し、データに基づき負荷調整の効果を検証した。その結果、8基合計の消費電力が、フル稼働時と比べて負荷分散後に約80%低減したという。

　両社は今後、DC運用の高度化などを見据え、AIエージェント駆動の開発支援パートナー「IBM Bob」を用いた運用に向け実証実験を進め、運用の段階的な拡大を検討する。さらに、ESGデータ管理プラットフォームの「IBM Envizi ESG Suite」との連携を含むサステナビリティー関連情報の可視化と集約についても検討を行う予定だとした。
 
　日本IBMテクノロジー事業本部ソフトウェア・エンジニアリング事業部オートメーション・プラットフォームALM担当の磯部博史氏は、まず自社の不動産建設部門においてエージェント型AIを活用して設備の運用管理の高度化に取り組んできたと解説。クライアント・ゼロ（先行実践）で得た知見を生かし、設備からIT・人材・ESGまで網羅する自動化ソフトウェアを組み合わせて日本のDC事業者の次世代運用を支援すると表明した。
（下澤 悠）