IDC Japan（竹内正人代表取締役）は、7月20日、2010年第1四半期（1月ー3月）の実績などに基づく国内製品別IT市場予測を発表した。

　レポートは、10年の国内IT市場を前年比0.5％増の12兆3530億円として、3年ぶりのプラス成長に転じると予測した。09年の国内IT市場規模は前年比11.1％減だったことから、大幅改善を見込んだ。また、11年以降もプラス成長が継続するとよみ、09年ー14年の年間平均成長率は0.3％増で、14年の市場規模は12兆4618億円としている。

　10年の市場規模を製品分野別でみると、ハードウェアは前年比2.3％増の5兆1892億円。「Windows 7」の登場でPCの買い換え需要が高まっていることや、クラウドコンピューティングの需要拡大を見越して、情報サービス業がx86サーバーへ積極的な投資を図っていることが要因という。

　しかし、単価が下落傾向にあることや、ローエンド製品に需要がシフトが進んでいる傾向があり、「好調は長続きしない」とも予測。11年以降は再びマイナス期に入り、09ー14年の年間平均成長率は2.2％減、14年の市場規模は4兆5449億円とした。

　一方、パッケージソフトウェア市場は、前年比0.6％増の2兆2075億円。サーバーやPCの買換え需要が復活し、DBやERM、BI、OS、仮想化ソフトなどの需要が戻ってきていることを微増の理由にしている。09年ー14年の年間平均成長率は2.2％増で、14年の市場規模は2兆4429億円と予測した。

　また、ITサービス市場は前年比1.3％減の4兆9563億円。ITアウトソーシングは堅調だが、SIを中心に需要が十分には回復していないことをマイナスの要因にした。ただ、11年以降は、ユーザー企業のIT投資回復に伴いプラス成長に戻ると予測しており、09年ー14年の年間平均成長率は1.7％増で、14年の市場規模は5兆4741億円とした。