東京大学(濱田純一総長)の東大グリーンICTプロジェクト(GUTP、江崎浩代表)は、5月9日、東京大学構内の照明をLED照明に置き換え消費電力の約62%の削減を実現し、削減効果を実証したと発表した。実証にあたり大塚商会(大塚裕司社長)が4月1日からGUTPに参画し、LED照明を提供した。

 GUTPは、消費電力削減による地球環境の保全と活動環境の改善を目的として、産官学が協力して研究開発を進めてきた。東京大学構内に施設に関わるあらゆる機器と機器管理システムを導入し、実証実験を行っている。さらにGUTPは、研究や実証結果を通して、総合的なファシリティマネジメントシステムの確立に取り組んでいる。

 GUTPでは、消費電力の低い機器としてLED照明による実証を検討していたが、施設ではさまざまな種類の照明を使用しており、機器の選定や設置を含め協力企業を模索していた。一方、大塚商会は、企業や団体にさまざまなシーンでLED照明の導入実績があり、環境対策の一環で自社にもLED照明を導入している。また、環境分野におけるICT機器やシステムの導入、教育、サポートなど総合的なソリューションの提供実績やノウハウがある。これらの実証結果や提供実績を踏まえて、今回大塚商会のGUTPへの参画に至った。

 実証にあたっては、東京大学工学部2号館で使用中の照明1046個をLED照明に置き換え、消費電力の測定を行った。明るさや空間の雰囲気に違和感はなく、消費電力の計測で62%の消費電力削減となった。GUTPは、これまで省エネタイプの照明を設置していたが、LED照明はさらに省エネ効果が高いことを実証した。

 GUTPでは、今夏の電力需要における消費電力削減に積極的に取り組んでおり、省エネツールの一つとして同学他施設へLED照明の設置を展開していく。また、大塚商会は、東京大学における「電力の使用抑制に対する本学の対応について」の発表を受け、東京大学本部棟にLED照明を寄贈した。

 今後GUTPは、これまでの成果を市場で活用できるファシリティマネジメントシステムとして体系化する。また、参画企業と連携を強化し、大塚商会を通じて企業や学校、自治体への普及を図っていく。