日立システムズ（高橋直也社長）は、2月21日、疲労科学研究所（倉恒邦比古代表取締役）と協業して、自律神経の状態を客観的に測定する「疲労・ストレス健診システム」の販売を開始した。

　「疲労・ストレス健診システム」は、倉恒邦比古代表取締役の実弟で、関西福祉科学大学の倉恒弘彦教授が監修したアルゴリズムにもとづいて、疲労を客観的に評価。自律神経測定器を用いて心電波と脈波を計測し、データを日立システムズのデータセンター（DC）で解析して、即座に結果を算出する。結果レポートでは、自律神経機能年齢や心拍変動、交換・副交感神経のバランスや数値をグラフ化し、「正常」「注意」「要注意」の3段階で分かりやすく示す。


　日立システムズの松本光義常務執行役員が「東北支社の震災復興支援プロジェクトを通じて開発した」と述べたように、東日本大震災の被災地で疲労やストレスを目の当たりにしたことが開発のきっかけだった。倉恒代表取締役は、「疲労に関するデータをビッグデータとして解析することで、新しい市場の創出につながる」と、さまざまな可能性を示した。 


　日立システムズは、企業の部門単位で社員の疲労度を解析してうつ病などの予防に努めたり、学校の集団検診を通じていじめや体罰の早期発見に役立てたりする用途で、2015年までに60億円の売り上げを目指す。（安藤章司）