IDC Japan(竹内正人代表取締役)は、6月3日、2013年第1四半期(1~3月)の国内サーバー市場動向を発表した。13年第1四半期の国内サーバー市場規模は前年同期比4.4%減の1202億円、出荷台数は9.3%減の13万9000台だった。

 13年第一四半期は、x86サーバーの平均単価(総出荷額÷総出荷台数)が急伸し、前年同期から20%上昇した54万円となった。サーバー仮想化の広がりによって、サーバーのメモリーやハードディスクの搭載量が増加し、平均単価を押し上げた。これによって、x86サーバーの出荷台数はマイナス成長だったものの、出荷額はプラス成長となった。

 一方、メインフレームでは、金融業や官公庁向けに大型案件があったが、前年同期にあった多数の大型案件の規模には及ばず、5四半期ぶりのマイナス成長となった。また、RISCサーバーは前年同期のHPC用途向け大型案件の反動からマイナス成長、IA64サーバーは通信キャリア向け大型案件が一巡しマイナス成長となった。

 出荷金額のベンダー別シェアでは、富士通が前四半期に続きプラス成長で、5四半期連続の首位(26.9%)だった。2位はNEC(19.7%)、3位はHP(14.1%)、4位はIBM(12.3%)、5位は日立製作所(8.5%)だった。

 都築裕之サーバーリサーチマネージャーは、「国内サーバー市場では、x86サーバーの出荷動向に変化がみられる。11~12年は、スマートフォンの普及に伴い、ソーシャルやゲームといったコンシューマを対象としたインターネットビジネス向けの出荷が好調だった。しかし、2012年後半からは、インターネットビジネス向けの大口案件の規模縮小が顕著に表れており、サーバーインフラ増設に一服感がある。また、サーバー仮想化の普及による出荷台数の減少と、平均単価の上昇傾向が表れている」と説明している。(真鍋武)

2013年第1四半期 国内サーバー市場ベンダーシェア(出荷金額)