IDC Japan（竹内正人社長）は、6月24日、国内モバイルデバイス市場の2013年第1四半期（1～3月）の出荷台数を発表した。

　国内モバイルデバイスの対象デバイスは、スマートフォン、タブレット端末、データコミュニケーション端末、パソコン。今年第一四半期の総出荷台数は、前年同期比9.7％増の1358万台だった。パソコンは前年同期比4.6％減で、スマートフォンの成長は大幅に鈍化したが、タブレット端末が急成長したことでトータルではプラス成長になった。タブレット端末の出荷台数は、前年同期比187.2％増の201万台。2四半期連続で200万台規模を記録した。

　タブレット端末が急成長しているのは、アマゾンのKindle FireやグーグルのNexus 7など、低価格のデバイスが個人ユーザーを中心に浸透しているほか、通信事業者による販売奨励金の上乗せ戦略によってLTE（4G方式）搭載のタブレット端末の出荷台数が増大していること、法人向けタブレット端末の需要が堅調に推移していることなどが挙げられる。ただ、出荷台数と販売台数にかい離が生じ始めていて、これが在庫問題へと発展することが一つの懸念材料にもなっているとIDC Japanは指摘する。

　スマートフォンは、前年同期比4.0％増の681万台だった。スマートフォンの成長率が1ケタ台にとどまったのは、Android OS搭載モデルの出荷台数が前年同期比でマイナスになったことが影響している。一方、au（KDDI）やソフトバンクモバイルが発売しているアップルのiPhone 5は、販売が好調に推移している。

　IDC Japanは、今後、短期的にはスマートフォンの需要が増えて、今年通期で3000万台超になるが、年間成長率は鈍化して1ケタ成長にとどまる可能性があると分析している。タブレット端末に関しては、低価格モデルによって需要は引き続き増えるが、過剰在庫によって価格競争が激化し、収益構造にマイナスの影響を与える危険性を指摘している。長期的には、2017年の出荷台数はスマートフォンが3708万台、タブレット端末が969万台まで増えると予測している。（佐相彰彦）