IT投資額の多い大企業と、乏しい中堅・中小規模レベルの企業では、ITに求める要望や課題が異なる。ITベンダーも、大企業向けと中堅・中小企業向けの事業を分けて考えるケースが多いことから、それぞれの横文字呼称が生まれた。他の業界では通用しない業界専門用語なので、異業種の人と話す場合は注意が必要だ。

　大企業向けを「エンタープライズ（Enterprise）」といい、中堅・中小企業を「SMB（Small and Medium Business）」と呼ぶ。SMBの同義語として「SME（Small and Medium Enterprise）」があり、どちらかといえば、海外では「SME」のほうが一般的。また、SMBは中堅・中小企業を指す場合もあるが、中堅・中小企業向けのビジネス自体を呼ぶ場合もある。

　SMBの定義については、従業員数や年商規模で区切るケースが多いが、その基準はIT調査会社やITベンダーによってまちまちだ。公的機関が定めた指標もない。中堅・中小企業のIT利用状況や投資計画を専門に調べている民間調査会社のノークリサーチは、年商500億円未満の企業と定義している。ちなみに、日本国内には約421万社の企業が存在し、内訳は、年商500億円以上の大企業が3700社、年商100億以上500億円未満の企業が約1万2200社、年商5億円以上が100億円未満が約19万5000社、年商5億円未満が約400万社といわれる。IT投資額は年商に左右されるケースが多いので、500億円から300億円未満をSMBと位置づけるのが妥当だろう。