調査会社ノークリサーチが、中堅・中小企業(SMB、年商500億円未満)対して実施した調査「モバイル端末活用実態」によると、SMBのうち2割強の企業に、業務端末としてのスマートフォンのニーズがあることが分かった。メールやグループウェアなどの情報系で使うソリューションの一つとして、スマートフォンが「有効な訴求策」になっている実態が浮き彫りになった。

 調査は、年商500億円未満のSMB/1000社から回答を得て集計。年商5億円未満の企業で、情報系システムの一つとして、スマートフォンが「有効な訴求策」と受け止めている率が22.1%に達した。他の選択肢として、A4サイズのノートPCや簡易型ノートPC、シンクライアント端末などがあるなかで、メールやグループウェアなどを利用する端末として、スマートフォンを念頭に置いていることが分かった。

 スマートフォンのうち、どの端末を使用/検討しているかについて聞いたところ、iPhoneが圧倒的だった。ただし、OSにAndroidを採用するスマートフォンも20%前後ある。ノークリサーチは、「投資負担の少ないソリューションを提供することが重要」と指摘している。