マカフィーは、4月3日、従業員が個人で所有するモバイル端末をビジネスで利用できるようにするセキュリティ統合管理ツール「McAfee Enterprise Mobility Management 10.0」と、モバイル端末向けセキュリティソフトの新バージョン「McAfee VirusScan(R) Mobile Security 2.0」を同時に発表している。

　「McAfee Enterprise Mobility Management」は、従業員個人のモバイル端末から企業のモバイルアプリケーションに安全にアクセスできるよう、強力な認証機能を備える。「McAfee ePolicy Orchestrator」プラットフォームによって、従業員が所有するスマートフォンやタブレット端末など、すべてのモバイル端末をノートPCやデスクトップPCと同じように管理し、レポートする機能を備える。

　新バージョンの10.0では、iOSに対応するメールの「サンドボックス機能」によって、個人のメールボックスから社内メールへの転送を防止する。また、ユーザーの端末から社内データがiCloudへ移動することを防ぐ「Block iCloud Backup」機能を備える。

　Android向けでは、企業のセキュリティポリシーに従って、企業メールや連絡先、カレンダーを個人データと分離する「Secure Container」の統合リリースを予定している。

　また、Android/iOS対応の「Application Blacklist」でアプリケーションを定義してアクセスをブロックしたり、信頼できないSSL証明書をブロックして悪質なウェブサイトへのアクセスを防いだりできる。

　Android/iOS対応の「バルクプロビジョニング」によって、多くの企業ユーザーのモバイル端末認証を迅速に行うことができ、一つのEMMサーバあたり1万5000台までのデバイス管理に対応する高いスケーラビリティを備える。

　「McAfee VirusScan Mobile Security 2.0」は、ファイル、メモリーカード、アプリケーション、インターネットからのダウンロード、テキストメッセージに潜むマルウェアを最新のウイルス定義プログラムを使って自動的にスキャンすることで、マルウェアの社内への侵入を防ぐ。モバイル端末向けに消費電力を低く抑え、短時間でスキャンを行う。

　日本では4月発売予定で、5月9～11日に東京ビッグサイトで開催する「情報セキュリティEXPO」でも紹介する。