SI論

vol.1782

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第133回］セントラル情報センター　景気変動に強いビジネスモデルを構築

セントラル情報センターは、組み込みソフトや業務アプリケーション、通信系のシステム開発などを幅広く手掛けるSIerだ。大手ITベンダーからの仕事に加えて、独自ビジネスの拡大にも力を入れており、「バランスのとれた収益構造」（長谷川武之社長）を強みとしている。

vol.1770

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第132回］エヌデーデー　大きなプロジェクトの小さな歯車にはならない

エヌデーデーは、病院や公益といった社会インフラに強いSIerだ。コンピューターメーカーや大手SIerがひしめく社会インフラ領域にあって、長年にわたってエンドユーザーとの直接取引を重視。大きな景気の変動が起こると、下請けSIerが次々と契約を切られていく中、元請け比率の高いエヌデーデーは粘り強く勝ち残ってきた。

vol.1769

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第131回］BBF　30年間で辞めた社員はたった3人！

利用した分の料金を支払うサブスクリプション方式のサービスが、さまざまな分野で増加傾向にある。特にIT業界は、クラウドサービスの普及という後押しもあって、それが顕著だ。

vol.1767

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第130回］スカイ　納品してからがビジネスの本番

「SIにおいて『納品して終わり』は損をしている」が、スカイの河村正史代表取締役の持論である。導入した業務アプリケーションによって、「ユーザー企業がしっかりと業績を伸ばせるよう支えるほうがビジネスとしては重要」だと説く。

vol.1756

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第129回］日新システムズ　組み込み技術をスマートコミュニティーに応用

組み込みソフトはメーカー向けの仕事ばかりではない――。日新システムズでは、組み込みソフト開発で培った技術を生かし、エネルギー管理システム（EMS）の制御用デバイスやIoT向け無線ネットワークなどの独自商材を開発。

vol.1755

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第128回］アックス　高度技術者が活躍できる場を増やす

組み込みソフト開発を得意とするアックスは、小型軽量なAIや自動運転のソフトウェア開発の領域で強みを発揮している。

vol.1754

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第127回］コミュニケーション・テクノロジー　明暗分かれる組み込み開発ビジネス

良好な受注環境が続いている組み込みソフト開発市場だが、その内訳をみると「明暗が分かれる危険性がある」と、コミュニケーション・テクノロジーの松本浩樹・代表取締役は指摘する。その背景の一つには、仕事は増えてもエンジニア一人当たりの利益は高まらず「貧乏暇なし」の状況に陥りがちであること。

vol.1753

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第126回］さくらコミュニケーション　中堅・中小企業の経営課題をITで解決したい

ユーザー企業に提案できないSIerのままで生き残れるのか──。さくらコミュニケーションの桑村時生・取締役IT事業部部長は、こうした危機感から中堅・中小企業が抱える課題を解決するビジネススタイルの割合を高める方向へと舵を切った。

vol.1749

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第125回］ジェニオ　AIはエキサイティング！

AI（人工知能）を活用するシステムの受託開発。ジェニオの石井大輔社長が、会社設立時に選んだ事業である。シリコンバレーでAI関連のビジネスが立ち上がり始めていることに着目した。

vol.1747

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第124回］クリエーションライン　クラウドとOSSのパラダイムシフトを生かす

客先常駐や二次請け、三次請けは、むしろ「悪」だと思ってやってきた――と話すのは、クリエーションライン創業者の安田忠弘社長だ。

vol.1743

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第123回］Free Business Incubator（FBI）　オフショア開発の勝ちパターンが見えてきた

海外でのオフショアソフト開発は日本の情報サービス業界にとって欠かせない存在である。近年では、中国のみならずベトナムやミャンマー、フィリピンなどASEAN地域の人材を活用するケースが増え、開発委託先の選択肢が広がってきた。

vol.1742

＜SI論　システム開発はどう変わるのか＞［第122回］テクノスジャパン　“SAPという共通言語”で開発リソースを確保

テクノスジャパン（吉岡隆社長）は、SAPのERP（統合基幹業務システム）製品を活用したシステム構築に強いSIerである。最新バージョンのSAP S/4HANAへの移行ニーズが高まるなか、SAP技術者の不足が顕在化。これに対応するため、同業の中堅SIerと足並みを揃えるかたちで、中国・長春への海外オフショアソフト開発をスタートさせた。