週刊BCN連載 Key Person
年間アクセス数トップ10
週刊BCNのトップインタビューコーナー「Key Person」。Webサイト「週刊BCN＋」に掲載された同コーナーの記事中、今年最も多くアクセスされたのは、PFUの村上清治社長へのインタビューだった。同社は、2022年9月にリコーグループ入り。23年4月からは主力のドキュメントスキャナ製品を富士通ブランドからリコーブランドへ順次切り替えるなどリコーグループとして本格的に始動した。村上社長は、デジタル化の入り口としてのスキャナ用途の拡大、リコーの販売チャネルの活用などに注力する方針を示した。
PV Ranking
1 リコーグループとして本格始動
PFU 代表取締役執行役員社長 村上清治
（4月17日vol.1965掲載）
2 成長が始まる場所にたどり着いた
パナソニックコネクト 代表取締役執行役員プレジデント兼CEO 樋口泰行
（6月12日vol.1972掲載）
3 生まれ変わったテクノロジー企業
富士通 代表取締役社長CEO・CDXO 時田隆仁
（1月9日vol.1952掲載）
4 ビジネスプロセスを変革し、DX推進の柱になる
ServiceNow Japan 執行役員社長 鈴木正敏
（4月10日vol.1964掲載）
5 複雑化する顧客のニーズに応える
アビームコンサルティング 代表取締役社長 山田貴博
（8月21日vol.1981掲載）
6 データ活用とAIが交わるタイミング
データブリックス・ジャパン 代表取締役社長 笹 俊文
（5月22日vol.1969掲載）
7 新しいことに挑戦できる組織力を整える
アシスト 代表取締役社長 大塚辰男
（3月6日vol.1959掲載）
8 新規参入で急成長、DCビジネスで動きあり
デジタルエッジ・ジャパン 日本代表兼本社プレジデント 古田 敬
（6月19日vol.1973掲載）
9 AI技術でコミュニケーションを円滑にする
PKSHA Technology 代表取締役 上野山勝也
（1月16日vol.1953掲載）
10 特定業種の市場で成長率ナンバーワンを目指す
ブラザー販売 代表取締役社長 安井宏一
（5月15日vol.1968掲載）
週刊BCN連載 Special Feature
年間アクセス数トップ5
毎号、旬のトレンドにフォーカスする「Special Feature」。Webサイト「週刊BCN＋」に掲載された同コーナーの記事中、今年最も多くアクセスされたのは、データ管理、活用のためのサービスの柱として「Jasmy IoTプラットフォーム」を提供するジャスミーに関する特集で、同社のビジョンや事業戦略を佐藤一雅社長に聞いた記事だった。2位は、SIer大手3社のNTTデータ、野村総合研究所、TISの海外ビジネスについて動向を追った特集だった。
PV Ranking
1 ブロックチェーン普及の突破口になるか!?
ジャスミーが目指す「インテル式」の市場開拓
（2月13日vol.1957掲載）
2 SIerの海外戦略、進出を加速させる大手3社
（2月6日vol.1956掲載）
3 大手PC2社が欧州事業撤退 親会社の思惑が大きく影響
（9月4日vol.1983掲載）
4 関西圏のITビジネスに変化あり
複合機販社の変革やITベンダーの異業種共創が活発化
（4月24日vol.1966掲載）
5 複合機メーカーのITソリューション事業
プリント需要減を補い、成長への原動力に
（6月12日vol.1972掲載）
ゆく年くる年
2023年に取り上げてきた話題を振り返り、さまざまな出来事があったと感じています。特に大きかったのは、生成AIの活用に関する動きです。企業は活用を加速させており、この流れは24年も続くとみられています。
生成AIの活用は日本に限った話ではなく、各国で競争している状態となっています。ITに関して諸外国の背中を追う状況の中、生成AIの領域でも後れを取れば、国際社会で日本の存在感の低下は避けられないでしょう。今の国内の積極的な姿勢は、そうしたことへの危機感の裏返しなのかもしれません。
AIは、これまでにブームと冬の時代を繰り返してきました。今回の盛り上がりがどのように推移するかは分かりません。ただ、少子高齢化による労働人口減少の解決策として、またはDX推進の起爆剤として、生成AIへの期待感が高まっている状況を見ると、まだブームの中にあるといえます。
国内の盛り上がりに応えるために、ITベンダーの役割はより大きくなると考えられます。技術の開発に加え、今後は活用を模索する企業などにアイデアを提供することも重要になるでしょう。生成AIは、IT産業や社会の発展につながるのか。24年は注目の年になりそうです。
週刊BCN 編集長 齋藤秀平
